明瞭性の原則

今回は、７つ（＋１）ある会計原則のうちの４つめになる明瞭性の原則についてです。

明瞭性の原則：企業会計は、財務諸表によって、利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない。

簡単にいうと、他人が見てもわかりやすいように、日々、会計の記録をつけないといけませんよということで、なんてことないように思える原則ですが、会計の目的を表現した重要な原則です。

会計の基礎知識①にも書きましたが、会計のうち、特に財務会計の目的は誰か（フリーランスや自営業にとっては、主に税務署）に商売の状況（儲けや財産の額がどうなっているか）を伝えることを目的としています。

誰かに伝えることが目的なので、当然、その人が見てわかりやすく（＝明瞭に）しておかなければ伝わりにくくなってしまいます。

後々、説明しますが、総額主義の原則や損益計算書・貸借対照表原則の表示区分・表示方法・配列などの記録方法の規定、これらすべては明瞭性の原則に基づいて作られているわけです。

というふうに、明瞭性の原則の説明としては、ここでおわるのは普通です。

でも、明瞭性の原則の意味は、これだけではありません（と私は思います）。

なにかというと、日々、自分の商売を記録していく上で、「わかりやすく」記録するという意識が必要ですよということじゃないかなと思います。

例えば、自分の商売上で、独自の勘定科目を作るとき、勘定科目名は自由につけることができます。

だからといって、適当に勘定科目名をつけるのではなく、「誰が見ても内容がわかる勘定科目名にしよう」という考えを持って、ルールとして決まっていなくても、わかりやすい勘定科目名にするということです。

これを、日々意識することによって、従業員に経理を任せることになったときなど、わざわざ説明しなくてよくなったり、また、処理のミスを減らしたりすることにつながっていくと思います。

ただ単に、原則の意味を知識として知るのではなく、基本的にルールはルールを守ることによって、自分も守られるように作られているので、どういうふうにルールを守れば、より自分を守ることにつながるかを考えながら、ルールを学び、使っていきましょう。